ネット業界が震撼！ イーバンク恐喝事件の真相（サンデー毎日 2004年2月）

　「あ、もしもし、松尾です。あんまり遊んでると、おまえの会社ぶっ潰しちゃうよ。おれは本気になるぞ、お前。それじゃな」
　まるで三文小説に出てくるような、ヤクザまがいの脅しの言葉である。だがこの音声が、れっきとした上場企業のホームページ上で公表され、だれでも聞ける状態になっているとしたら話は別だろう。
　この音声ファイルを公開したのは、インターネットベンチャー企業の雄ととして知られるライブドア（旧社名・エッジ）。同社は１９９６年に東大生だった堀江貴文社長が設立し、Ｍ＆Ａ（企業の統合・買収）を繰り返しながらここ数年、急激に成長してきたベンチャーである。２０００年４月には東証マザーズに上場し、ネットの“勝ち組”企業としてその名前は業界でつとに有名である。
　同社取締役兼最高財務責任者（CFO）の宮内亮治氏が憤然とする。
　「この発言をしているのは、わが社が筆頭株主になっているインターネット銀行『イーバンク』の松尾泰一社長です。私の携帯電話の留守番電話に録音されていたものです。着信履歴には松尾社長が通常使っている携帯電話の番号が残っており、彼の声であるのは間違いありません」
　しかし松尾社長はこの留守番電話の音声について、
　「私の声ではない。いま日本でも有数の専門機関に声紋の鑑定をお願いしていて、偽物であるという第一次鑑定の結果も出ています。数週間内には、正式な鑑定結果も出るはずです」
　と言下に否定するのである。
　イーバンクは流行のインターネット専業銀行。松尾社長は旧長銀（日本長期信用銀行）の出身で、２０００年に同社の前身となる企業を設立した。昨年12月には、ソニー銀行やジャパンネット銀行、アイワイバンク銀行などの競合他社に先んじて単月黒字化を達成。今年の１－３月期も４１００万円の通期黒字になる見通しだという。
　両社はいわば、ネットベンチャーを代表する花形企業といえるだろう。その両社に、いったい何が起きたのだろうか。
　あらすじは、昨年10月にさかのぼる。
　松尾社長が旧知の堀江・ライブドア社長に対し、出資を持ちかけたのがきっかけだった。自己資本比率を高めたいイーバンクと、“インターネット財閥”を目指して金融業への進出をうかがっていたライブドア側の思惑が一致し、ライブドアが約40億円を出資してイーバンクの筆頭株主（持ち株比率14・９％）となることで合意。10月16日に役員の相互派遣とイーバンクの業務改善などを盛り込んだ出資契約書が交わされた。
　ところがこの後、ライブドアが前出の宮内氏ら11人のスタッフを、イーバンクに送り込んだことから話がこじれ始める。宮内氏は営業本部長に就任し、業務改善の一環として、コストの削減などの思い切った合理化策を断行しようとした。しかしこの行動に対し、イーバンクの内部から「何を占領軍気取りになっているんだ」と猛反発が巻き起こったのである。
　しかし宮内氏は怒りを隠せない様子で、
　「最初の話とまったく違っていた」
　と憤る。
　「投資の話が持ち込まれた際、松尾社長は今後、40％にまで持ち株比率を引き上げることに加え、ライブドア側が合理化を進めるという約束を口頭で行っていた。『合理化をしたいが、社内ではできなかった。うちにきてやってくれないか』と話していたんです」
　ここ数年、幾多のＭ＆Ａで名を馳せてきたライブドアは、傘下におさめた企業の徹底的な合理化でも知られている。外部に支払われる経費は多くがカットされ、コストを押し上げている高い機器リース代などはどんどん契約破棄する。能力が認められない社員は解雇されるか、そうでなくともきわめて安い給料で再雇用されるのである。ライブドアに買収されたために年収が半減してしまったスタッフもいるという。なにしろ「20代の社員で最高１５００万円の年収差がある」（堀江社長）という徹底的な実力主義の企業である。
　いずれにせよ、そんな方法で同社は買収先を再建してきた。たとえばあるプロバイダーを買収した際は、数十人いた社員は全員が解雇し、再雇用されたのはわずか２人だったという。しかしこの合理化策によって、同社はなんと、買収されたその月から単月黒字化を果たしているのである。
　ライブドアのスタッフが乗り込んで来れば、イーバンクでも苛烈な合理化策が進められるのは火を見るよりも明らかだった。しかしイーバンクの星崎治男副社長は、
　「ライブドアの過去のビヘイビアについては認識していたが、それらは完全買収や傘下におさめた場合だ。今回のように15％の株を取得するだけであれば、そのような強いやり方でやってくるとは思っていなかった。われわれとしては企業文化の交流による相乗効果を期待していた」
　と話すのである。宮内氏が証言したような「社内で不可能だった合理化を進める」という松尾社長との密約が本当にあったのかどうかは、今となってはわからない。だがこのあたりのボタンの掛け違いが、事態をどんどん悪化させる結果になったのは間違いないだろう。
　そしてその後の両社の亀裂は、瞬く間に広がっていく。宮内氏が話す。
　「社内の合理化を進めるために調査しているうち、たいへん不透明な投資案件を発見し、イーバンク側に問いただした。これが決定的になったと思います」
　不透明な投資案件とは、九州の第二地銀傘下のカード会社が持っていたカードローンの債権を、証券化したものである。宮内氏が続ける。
「この第二地銀は経営危機がささやかれており、カード会社は財務状態が不安定だった。しかも実質的に無担保融資であるのにも関わらず、約１・７％という低金利の融資だったのです」
　しかしこの投資案件について、松尾社長は、
　「銀行の投資のルールに則り、リスクの管理もきちんと行っている。金融庁の検査でも指摘されておらず、まったく問題のない投資案件だ」
　と反論する。
　いずれにせよ、ケンカが泥沼化し始めるのはこのころからだ。昨年12月19日にイーバンクはライブドアに対し、「出資契約書の取り交わしがすんでいないと認識しているので、この書面をもってご連絡します」という通知を送る。イーバンク側は、
　「こちらが署名捺印した契約書２通をライブドアに送ったのにもかかわらず、先方から捺印した契約書を返送してこなかった。その連絡のためだ」
　と説明するが、ライブドア側は「出資契約書を無効だと主張する通知を、イーバンクが送りつけてきた」と受けとめる。なぜなら宮内氏らはこの同じ日、イーバンクのオフィスから締め出されていたからだ。
　「口頭で、取締役会で決まったのでわが社から出て行きなさい、と言われた。イーバンクでは指紋認証によってセキュリティを保っているが、そのＩＤを削除され、荷物を取りにオフィスに入ることさえ許されませんでした」（宮内氏）
　怒ったライブドア側は、契約不履行で損害賠償を求めて提訴する意向であることなどを書いた文書をイーバンクに送付。そして事態がのっぴきならなくなったこの直後、冒頭に挙げた留守番メッセージが宮内氏の携帯電話に残されるのである。
　２月に入り、イーバンクがライブドアとの資本提携解消を発表。これに対抗するようにライブドア側は留守番メッセージを自社のホームページ上で公開するのである。
　ライブドアは近く民事提訴に踏み切る見通しだ。松尾社長は「金融当局ともご相談させていただいており、早期解決を図りたい」と話し、イーバンクが持ち株を売り払うことを願うのだが、事態収拾のめどは立っていない。
　それにしても、である。これほどまでに感情をむき出しにしたやりとりになってしまった原因は何なのだろうか。
　宮内氏は
「わたしらの会社はしょせん若造ですから」
　と言う。ライブドアは大企業出身者が少なく、大学を出てベンチャーに飛び込んだ若者たちが過酷な生存競争を勝ち抜いて作り上げてきた企業である。ネットバブル崩壊後の荒波をくぐり、Ｍ＆Ａを繰り返してきた「野戦集団」だ。
　一方のイーバンク。長銀出身の松尾社長はかつて「将来の頭取候補」と言われたほどの人物である。副社長の星崎治男氏も三井物産の九州支社長、取締役を務めるなど、経営陣にはきら星のようにそうそうたるメンバーが並ぶ。元日銀理事や総合商社出身者もいる。株主も日立製作所や日本テレコム、九州電力など日本を代表する大企業が名を連ねている。いわば日本のエスタブリッシュメントの系列につながる企業といえるだろう。乗り込んできたライブドアの若者たちに対し、「若造が……」という気持ちになってもおかしくはない。
　そのあたりの感情的対立が背景にある、という見方はインターネット業界には少なくない。その意味では今回のケンカは、日本のオールドエスタブリッシュメントとニューエコノミーの見えざる対立構図が噴出した事件、とも言える。ブロードバンドの普及や世界的な景気回復の波の中で、ようやくＩＴ業界は立ち直りつつある。そんな中で、こうした対立は今後も続々と起きてくる可能性はあるだろう。
（ジャーナリスト・佐々木俊尚）